全固体含めたバッテリー内外製による規模の確保と、材料不足／価格高騰への対応

世界自動車産業は2025年以降本格化するエンジン（ICE）車の販売禁止に加え、米国、中国、欧州においてZEV販売規制、燃費規制といった各種環境政策及び電動車普及関連規制の導入が本格化することに伴い、厳しい対応を余儀なくされています。世界自動車メーカーの主要各社は電動化計画を次々と発表しており、2030～2035年にかけて各社の自動車販売全体の約5割がBEVになることが予想されます。BEV分野でリードするTeslaを除き、VW、GM、Stellantis、Ford、Hyundai／Kiaといった既存完成車メーカーは本業のICE車事業からBEV事業への舵を切っており、目標達成とさらなる電動化に向けて投資や製品計画をアップデートしています。

ただ、各社の計画とは裏腹に、2020年に世界を襲ったCOVID-19感染拡大の影響は既存自動車産業の在り方を大きく変えました。感染防止を図るために生産拠点の稼働を停止するなどの動きは、世界各国におけるサプライチェーンの機能を低下させ、部品の需給バランスが崩壊しました。これと同様に、電動化の推進に最も重要となる車載バッテリーもCOVID-19の影響、電動化需要の拡大などから、供給が追い付かず、結果的にコストの急騰につながっています。バッテリーコストは当初2025年以降1kWh当たり100ドル以下に落ちるといわれていましたが、最近の状況では、この予測は夢物語になりつつあります。

バッテリーがBEVに占めるコスト比率は約4割と最大で、コスト削減に向け、材料開発やレシピ開発、セルモジュール省略とパッケージ技術の開発、熱マネなど様々な分野で投資が行われています。また、次世代バッテリーとして全固体および半固体（ハイブリッドセル）と呼ばれる分野への注目も以前にも増して高まっています。

電動化を実現するためには、いかにバッテリー製造に必要な材料を安定的に確保・生産し、マーケットに供給できるかがポイントです。世界では材料をめぐる争奪戦が本格化しており、大手完成車メーカーから新規・小規模メーカーに至るまで競争が激化しています。

2030年に世界で約3,000万～4,000万台のBEV製造が予測される中で、バッテリーを制するものが電動化において有利なメーカーになると言っても過言ではありません。ただバッテリーの供給能力は限界があり、2030～2035年のバッテリーメーカー各社のバッテリー生産能力は2.5～3.0TWh規模と推定。この量では電動化対応は厳しく、かつ自動車以外の分野にもバッテリー需要が拡大しているため、業界を超えた争奪戦も本格化する可能性があります。

このような状況の中で、自動車メーカー各社はいかにより多くバッテリーを確保しようとしているのか、いかにコストを下げて利益基盤を作ろうとしているのか、素材から廃棄、リサイクル、再利用といった一つのバリューチェーンの形成に関する取り組みはどうなっているのかなど様々な取り組みに関して注目が集まります。

本調査報告では、世界的な電動化の動きとともに注目が高まっている駆動用バッテリー分野について、各国政策および自動車・サプライヤー（セル・部品など）のビジネス戦略・計画の将来展望、そして、バッテリーを取り巻く世界的パワーバランス、投資、提携などあらゆる分野をとりまとめ詳報いたします。特に材料需給状況とコスト変化などといった側面も調査しながら、より現実的なバッテリー産業の見方と電動化への実現可能性といった分析を行います。自動車及びバッテリーサプライヤーなど、今後の電動化分野における予測・判断材料として、当報告をご活用頂ければ幸いです。