HOME > FOURIN 日本自動車調査月報
FOURIN 日本自動車調査月報

表紙をクリックすると見本誌をご覧になれます

発 行
■毎月20日
体 裁
■A4判、標準53ページ
購 読 料
■1年間(12号分)
216,000円 +消費税

※国内送料込

デジタルブック
デジタルブックを見る
ご案内用チラシPDF
PDF 印刷できます
約1.7MB

世界最適生産体制構築に取り組む日本メーカーをウォッチング

 FOURIN日本自動車調査月報は1999年4月の創刊以来15年以上に渡り、日本の自動車産業の発展に向けて有益な情報を、タイムリー且つ簡潔明瞭な形で提供してまいりました。日本の自動車業界も大きく様変わりしております。燃費や排気規制の強化や自動運転など安全技術に対するニーズの高まりなどの技術的側面の変化、また先行して成長していた中国に加えて、インドやASEANなどアジアの新興国の市場も日本車販売全体で大きな位置を占めるようになってきました。一方で日本市場は縮小傾向が続く見通しであるほか、コモディティ化により自動車の魅力低下が懸念され、縮小傾向にある中で、常に事業規模の適正化の取り組みを続けて行く必要性に迫られています。ただし、これらの直面する課題について全ての地域に渡って完成車メーカーやサプライヤー各社が完全に対応することは不可能です。本国である日本のほか、販売規模が大きいか日本車シェアの高い地域である北米やASEAN、インド、中国を初めとしたアジアなどプレゼンスの強い地域とそれ以外の地域で濃淡を付けながら、事業戦略を常に最適化する必要があります。
 FOURIN日本自動車調査月報は創刊以来、日本の自動車産業の定点観測を続けてきました。その蓄積を土台に、日本自動車産業の趨勢に影響する世界各地の情報を比較分析し、戦略の選択と集中に必要な情報をタイムリーに提供いたします。
 また巻末には、日本自動車メーカーの世界生産・販売動向が一目で分かる月次統計を掲載しています。

最新号 最新号の目次を御案内します。
構成 「FOURIN 日本自動車調査月報」の構成をご案内します。
見本誌(無料)を申し込む
この月報の定期購読を申し込む



FOURIN 日本自動車調査月報の特長

■ 日本自動車産業の世界事業展開をフォローする生産・販売・製品・輸出動向をレポート
■ 世界戦略を強化するトヨタ、 ホンダ、日産の海外事業戦略を地域単位、機能単位にレポート
■ 海外に事業拡大の舞台をシフトする日本自動車メーカー各社海外事業を地域別にレポート
■ 自動車各社の販売バリューチェーン事業を強化する国内事業をレポート
■ 自動車・部品各社の電動化対応動向やIT戦略など新たな需要開拓への取り組みをレポート
■ 自動車部品産業の経営・技術・海外事業戦略をメーカー別、製品分野別にレポート


FOURIN 日本自動車調査月報の構成

視点レポート:各号1~3ページ

日本自動車産業の趨勢や経営課題について執筆陣が独自の視点でまとめます。

特集レポート:標準1~2本6ページ以上

日本自動車産業の戦略課題を調査分析。海外事業の展開状況、世界戦略モデル・地域戦略モデルの開発・投入動向、日本自動車産業復活に向けた成長テーマなどをレポート。
・日本自動車メーカー、地域別・国別世界生産・生産能力計画
・日本自動車メーカー、地域別・国別世界販売台数
・日本自動車メーカー、国内モデル別生産台数
・日本自動車メーカー、国内モデル別セグメント別販売台数
・日本自動車メーカー、部品メーカーの世界開発体制の構築動向
・日本自動車メーカー、部品メーカーの連結業績・財務分析
・日本自動車メーカー、部品メーカーの経営計画等経営戦略比較
・日本自動車メーカー、世界プラットフォーム戦略、地域専用モデル開発動向
・日本自動車メーカー、部品メーカー、新興国事業計画
・日本自動車部品メーカーの連結売上高ランキング

自動車メーカーレポート:標準8本22ページ以上

トヨタ・日産・ホンダの国別テーマ別の2ページレポートを毎号2本ずつ掲載。三菱自、マツダ、スズキは2ページレポートを毎号1本ずつ掲載。富士重、ダイハツ、いすゞ、三菱ふそう、日野自、UDトラックスの定常経営分析レポートを収録。
メーカー別国別レポートでは、各社の国別生産動向、工場・設備投資動向、製品投入・販売動向、サービス・ブランド販売戦略などを掲載。

部品産業レポート:標準3本6ページ

特定サプライヤーの経営戦略や海外事業展開を毎月分析。将来ニーズにかかわる戦略部品・戦略製品の技術動向や採用動向、技術提携動向を分析。特定サプライヤーの新技術開発や技術提携、生産体制の再編動向を報告。

日本産業・市場レポート:標準2本4ページ

日本市場セグメント別分析、輸入車の日本事業戦略、日本の環境政策や安全規制、国内自動車・部品メーカーの環境・安全・通信分野における製品開発進捗動向や政策・制度への対応動向のいずれかを毎号2本4ページにまとめ掲載します。

統計・データ:標準14ページ

日系自動車メーカーのグローバル生産・販売拡大に対応して、フォーインが独自に集計した日本自動車メーカーの国別月別自動車生産・販売台数を掲載、生産については23ヵ国を、販売については41ヵ国をカバーしています。併せて、日本自動車メーカーの月別世界・各地域シェアや内外販売の対前年同月伸び率の推移などを収録しています。
掲載国(生産):
米国、カナダ、メキシコ、英国、フランス、スペイン、オランダ、イタリア、トルコ、チェコ、ロシア、日本、タイ、マレーシア、フィリピン、中国、台湾、インド、パキスタン、ブラジル、アルゼンチン、ベネズエラ、エジプト
掲載国(販売):
米国、カナダ、メキシコ、ドイツ、フランス、英国、イタリア、スペイン、オランダ、アイルランド、スイス、ギリシャ、チェコ、トルコ、ロシア、日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、中国、台湾、韓国、インド、パキスタン、オーストラリア、ニュージーランド、ブラジル、アルゼンチン、ベネズエラ、南アフリカ、エジプト

FOURIN 日本自動車調査月報 2018年5月号 (No.230)

▲次の月へ ▼前の月へ ▲PAGE TOP

視点

FCV推進の背景
日本
ZEV/NEV規制への当面の対応としてはEVが本命視されるが、日本ではFCVへの開発を後押しする姿勢を維持するとみられる。背景の一つとしてエネルギーセキュ リティーの観点があり、石油やガス、電気を輸入に頼る日本にとっては、パワートレインを多様にしておくことが安定的な交通社会の維持につながるとの考えがある。

FOURIN 特集

パナソニック経営分析
世界
パナソニックの車載事業は、2018年度に2兆円に達する見込みである。クルマの情報化(コネクティビティの拡大)、クルマの電子化(自動運転の進展)、電 動車の拡大を踏まえ、家電技術などを応用した製品展開を進め、2021年度には売上高2.5兆円を達成し、自動車部品メーカートップ10入りを目指す。
ASEAN生産
アジア
日系乗用車8社のASEAN 5ヵ国での2017年自動車生産台数は前年比0.9%減の307.8万台と減少したが、6年連続で300万台規模を維持。メーカー別 ではホンダが同4.2%増の53.3万台、三菱自が同6.6%増の45.9万台、スズキが同4.1%増の18.5万台と増産したのに対し、他の5社は前年割れとなった。

自動車メーカー レポート

トヨタ
欧州
世界
日産
欧州
世界
ホンダ
欧州
世界
三菱自
欧州
マツダ
欧州
スズキ
欧州
スバル
欧州
ダイハツ
アジア
商用車4社
日本

部品産業 レポート

部品企業別
世界
世界
部品分野別
世界

日本産業・市場 レポート

輸入車
日本
市場動向
日本

日本メーカー世界生産・販売統計

総括
世界
日本メーカー、世界自動車生産・販売総括表(生産 2017年11月、販売 2018年1月)
生産
世界
日本車、メーカー別・世界地域別・国別月間自動車生産台数(2017年1~12月、2018年1~3月)
販売
世界
日本車、メーカー別・世界地域別・国別月間自動車販売台数(2017年1~12月、2018年1~4月)
日本
日本、ブランド別月間HEV・PHEV・EV乗用車販売台数(2018年1~2月)

FOURIN 日本自動車調査月報 2018年4月号 (No.229)

視点

車の有効利用
世界
平均して稼働率が5%に満たない車の有効活用に向けた取り組みがCASEの進展に伴い進んでいる。シェアリングやV2H/V2Bといったアプローチで稼働率を向 上させる動きがあるが、稼働率が上がれば劣化が早まり、買い替えサイクルが短くなる。サイクルが短縮されれば最新技術を搭載した車の早期普及にもつながる。

FOURIN 特集

海外生産
世界
日本自動車メーカー12社の2017年海外自動車生産は前年比3.4%増の1,966万台となった。北米は減少したが、アジア・大洋州、欧州、中南米、アフリカで増 加した。メーカー別では、日産とダイハツを除く10社で拡大した。2018年はインドや中国で増産が見込まれ、海外生産は2,000万台を超える可能性が高い。
排気量別市場分析
日本
エンジンタイプ別では、2017年はGE車の販売がプラス転換し、前年比5.8%増の306.7万台。DE車の販売は海外メーカーによるDE車投入が活発化したことで同 9.6%増の15.6万台。HV/PHVの販売も増加した。排気量別GE車販売では、新規投入モデルのヒットやダウンサイズ化により、特に1.0ℓ以下の好調が目立った。

自動車メーカー レポート

トヨタ
アジア
アジア
日産
アジア
アジア
ホンダ
アジア
アジア
三菱自
アジア
マツダ
アジア
スズキ
アジア
スバル
アジア
ダイハツ
アジア
商用車4社
北米

部品産業 レポート

部品企業別
世界
世界
部品分野別
世界

日本産業・市場 レポート

輸入車
日本
市場動向
日本

日本メーカー世界生産・販売統計

総括
世界
日本メーカー、世界自動車生産・販売総括表(生産 2017年10月、販売 2017年12月)
生産
世界
日本車、メーカー別・世界地域別・国別月間自動車生産台数(2017年1~12月、2018年1~2月)
販売
世界
日本車、メーカー別・世界地域別・国別月間自動車販売台数(2017年1~12月、2018年1~3月)
日本
日本、ブランド別月間HEV・PHEV・EV乗用車販売台数(2018年1月)

FOURIN 日本自動車調査月報 2018年3月号 (No.228)

視点

自動ブレーキの貢献
世界
2018年2月に警察庁が発表した交通事故の発生状況によると、2017年は交通事故件数の減少分の約6割を車両相互の追突が占めた。背景には自動ブレーキの普及 があるが、自動ブレーキは2012年以降の国内市場の下支えにも貢献している。一方で普及が進み需要が飽和した後の反動減も懸念され、新たな喚起策が問われる。

FOURIN 特集

セグメント分析
日本
2017年国内自動車販売は前年比5.3%増の523.4万台となり、前年の500万台割れから再び500万台水準に回復した。クラス別の乗用車では上級・大型 車、中型車、リッターカー、軽乗用車が前年比増。車種別ではSUVとMPVがC-HRやRoomy/Tankなど新型車が拡販した影響で、ともに二桁増となった。
日系メーカー北米生産
北米
2017年の日本乗用車メーカー5社の北米生産は前年比4.4%減の609.8台で前年を割り込んだが、600万台規模を維持した。北米生産を車種別にみると乗用車が前年 比減、小型トラックが同増となり、小型トラックの生産比率が初めて50%を超えた。2018年も小型トラックの供給能力増強が各社の重要なテーマの1つとなるとみられる。

自動車メーカー レポート

トヨタ
日本
アジア
日産
日本
アジア
ホンダ
日本
アジア
三菱自
日本
マツダ
日本
スズキ
日本
スバル
日本
ダイハツ
日本
商用車4社
アジア

部品産業 レポート

部品企業別
世界
世界
部品分野別
世界

日本産業・市場 レポート

政策
日本
市場動向
日本

日本メーカー世界生産・販売統計

総括
世界
日本メーカー、世界自動車生産・販売総括表(生産 2017年9月、販売 2017年11月)
生産
世界
日本車、メーカー別・世界地域別・国別月間自動車生産台数(2017年1~12月、2018年1月)
販売
世界
日本車、メーカー別・世界地域別・国別月間自動車販売台数(2017年1~12月、2018年1~2月)
日本
日本、ブランド別月間HEV・PHEV・EV乗用車販売台数(2017年1~12月)


本号の見本誌(無料)を申し込む
この月報の定期購読を申し込む