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FOURIN 世界自動車技術調査月報

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自動運転、軽量化等、世界の環境・安全をウォッチング

 世界の自動車産業は技術の革新性を競う時代を迎えています。世界で強化されるCO2排出量抑制を前に、内燃機関の燃費効率の向上、ダウンサイジング、サーマルマネジメントの改善、HEV/PHEV/EVや48Vマイルドハイブリッド車などの電動車関連製品、軽量化素材、等の提案が各社から相次いでおります。また先進国では自動安全運転システムの導入に向けて法整備を進めており、自動車メーカーやTier.1部品メーカーが安全システムの提案を活発化させております。その中で、トヨタや日産は2020年頃に自動運転車の実用化を目指しております。このため、環境・安全を中心とする技術・製品戦略が今後の自動車事業の成長を左右すると言っても過言ではありません。
 FOURIN世界自動車技術調査月報では、毎月、世界の自動車産業の製品・技術トレンド等の最新情報を掲載、今後の技術戦略及び製品戦略の策定に役立つ情報を提供していきます。

最新号 最新号の目次を御案内します。
構成 「FOURIN 世界自動車技術調査月報」の構成をご案内します。
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FOURIN 世界自動車技術調査月報の構成

「FOURIN世界自動車技術調査月報」は、「視点」、「特集」、「新製品フォーカス」、「定例分野別レポート」、「短信」からなる5部構成。
「特集」と「新製品フォーカス」では、時節に応じて焦点化する新技術や新製品、技術課題を深堀調査。「定例分野別レポート」は、燃料電池/EV/HEV、モジュール/プラットフォーム、機関系、駆動系/懸架系、内装/外装、電装品/電子部品、法規/電動部品の7テーマに関連した技術課題を毎号掲載する定常レポート。「短信」は、世界の自動車メーカー、部品メーカー、政府機関が発信する技術・製品発表ニュースや法規ニュースをコンパクトにまとめて報告します。新しい技術の見方を提起する「視点」を加え、『FOUIRN世界自動車技術調査月報』は業界各位の技術戦略の遂行を情報分野でサポートします。

「視点」:世界の自動車技術トレンドを分析する視点を毎号1本(1P)掲載

・編集長、副編集長が交代で執筆する提言レポート

「特集」:世界の自動車技術動向を毎号2本(各4~8P)掲載

・日米欧韓自動車メーカーの完成車、コンポーネント、システム技術戦略を分析
・日米欧韓自動車部品メーカーの部品技術や要素戦略を分析
・自動車材料技術や生産加工技術を分析
・世界各国のモーターショーや国際技術会議などの取材報告や開発担当役員からのインタビューを多数掲載し、世界の自動車技術動向を特集

「新製品フォーカス」:「先進技術」、「新モデル」、「新部品」から注目製品を毎号3本(各2~4ページ)

・製品化前の基礎技術分野の先進技術、要素技術を紹介・分析
・新規投入・モデルチェンジされる戦略モデルの採用技術動向をレポート
・新規開発・投入される部品について、革新性のポイント、将来市場規見通しなどを交えて分析

「定例分野別レポート」:7つの分野別に最新の技術動向を毎号7本(各2~4P)掲載

・燃料電池/EV/HEV/PHEV分野
・モジュール/プラットフォーム分野
・機関系(エンジン・同部品)分野
・駆動/懸架系(変速機、ブレーキ、ステアリング)分野
・内装/外装(車体部品、シート、内装、機構部品)分野
・電装品/電子系(電装品、電子部品、安全、空調、通信等)分野
・法規/電動部品(各国技術法規、電動車用部品)分野

「短信」:「産業・法規ニュース」、「新モデル」、「新部品」の3分野別にニュースを整理(各分野2~6P)

・短信整理する対象のニュースは世界自動車産業の技術ニュース
・世界の自動車メーカーが各地で発表している新車概要と採用技術動向
・世界の自動車部品メーカーが各国で発表している自動車部品、技術概要
・日米欧韓先進国とともに、中国、アセアン、インド、中南米、中東欧など新興国の技術関係規格、法規制、インセンティブなどの最新情報を提供します

FOURIN 世界自動車技術調査月報 2017年10月号 (No.43)

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視点

大胆なBEV 戦略の背景
2025年までに電気自動車(BEV)の年間販売台数300万台を目指すとするVWの戦略は、自動車業界全体に大きな衝撃を与えた。航続距離やインフラなど課題の多いBEVで、なぜこれほど大胆な戦略を打ち出せるのか。BEVの基幹部品であるモーターや減速機、インバーターを統合した機電一体システムのコストを、競争力あるレベルにまで抑える目処が立った可能性が高い。
技術開発と事故の責任
エアバッグメーカー大手のタカタは、なぜ短期間で民事再生法適用に至ったか。世界を巻き込んだエアバッグ問題の顛末を振り返り、その不可解部分を考察する。電気自動車や自動運転などの新技術開発において、開発当初は未知領域であった要因の不具合についての責任や、共同開発を行った関係企業の責任負担など多くの教訓を残した。

特集

48V システム最新動向
48V 電源を利用するマイルドハイブリッド車は、2017 年夏に量産に移行した。欧米サプライヤーは2020 年代半ばの燃費規制対応を目指し、第2 世代の開発・提案を強化している。特に欧州では、ディーゼルエンジン車の販売が予想を上回るペースで急落しており、これまで48V MHEV に否定的だったメーカーも導入方針に切り替えた。各社の動向をまとめる。
Frankfurt モーターショー IAA 2017
2017 年9 月、Frankfurt モーターショーが開催された。ドイツ自動車メーカー3 社は、これまでの電動車戦略をさらに推進する計画を発表。その実現の鍵を握る専用アーキテクチャに基づくBEV を2020 年前後に相次いで投入予定である。これまでより量産に近い形で登場した各社のBEV コンセプトを紹介。また自動運転技術を含むサプライヤーの出展もまとめた。

新製品フォーカス

先進技術
新モデル
新部品

定例分野別レポート

自動車メーカー技術戦略
電動車/燃料電池
自動運転/IT
プラットフォーム/機関系
懸架系/駆動系
内装/外装
電装品/電子系
中国発 新技術
部品トレンド分析

短信

産業 ・ 法規
新モデル
新部品

FOURIN 世界自動車技術調査月報 2017年9月号 (No.42)

視点

内燃機関の開発
自動車各社はEVやFCEV等の電動車や高効率内燃機関の関発を強化している。各国の電力状況やインフラ整備状況を考慮した場合、環境負荷軽減のためには、内燃機関の効率改善技術の重要性も依然として高い。内燃機関ではバイオ燃料の実用化も進められており、効率改善技術と組み合わすことができれば、Well to Wheel視点のCO2排出削減に大きく貢献するだろう。
中国の自動車文化考察
北京自動車博物館を訪れた。幼稚園児から大学生までを対象に、教育的な展示と教育そのもののプログラムが多数ある。走行原理、走行システム、デザイン、マーケティング、利用の楽しさ、開発~試作、操縦・運転などをテーマに、「知る、考える、作る、運転する」ことを通じて身につけさせることは、購買者・エンジニアとして若者のクルマ離れが指摘される日本にも有効なはずだ。

特集

米国における自動運転技術開発
2017 年7 月米国San Francisco にて開催された自動運転シンポジウムAVS 2017 を取材。米国における自動運転車開発の現状と今後の見通しについて報告する。センシング・認識やクラウドに人工知能を用いるLevel 4 の自動運転システム開発にはIT 企業との連携が不可欠であるが、一方で自動車メーカーは各社とも独自のAI 研究に投資し、その先を目指している。
電動車解体報告
FOURIN は2017 年8 月に、米国のエンジニアリングサービス会社Caresoft Global の全面協力を得て、GM ChevroletBolt の分解・解析現場を取材した。その詳細は2017 年末に報告書にまとめて出版予定であるが、本稿では、アルミ部品をどのように活用し、軽量化や熱交換需要に対応し、車両全体の電費改善を進めているかをレポートする。

新製品フォーカス

先進技術
新モデル
新部品

定例分野別レポート

電動車/燃料電池
自動運転/IT
プラットフォーム/機関系
懸架系/駆動系
内装/外装
電装品/電子系
法規/規制
中国発 新技術
部品トレンド分析

短信

産業 ・ 法規
新モデル
新部品

FOURIN 世界自動車技術調査月報 2017年8月号 (No.41)

視点

ドイツ自動車メーカーのカルテル疑惑
ドイツで大手自動車メーカーによるカルテル疑惑が浮上した。VW、Audi、Porsche、Daimler、BMWは90年代から競争回避を目的とした談合を繰り返し行っていたとされる。真相解明はこれからであるが、もともとドイツの自動車業界は、盛んな人材交流や技術会などを通じた業界標準(デファクトスタンダード)作りを得意とする。社会にとって有益な技術を公正な競争のもとで生み出していく姿勢があらためて問われている。
自動運転フォーラム
自動運転開発は実証実験、フォーラムが盛んに開催されている。2017年6月に行われた自動運転に関する国際ラウンドテーブル「第2回ROAD 2017」と同月開催の人とくるまのテクノロジー展での「カー・ロボティクス―自動運転の社会実装に向けた取組:施策、開発事例、法制度―」での議論について報告する。また、AIに関する海外研究機関と日本メーカーとの提携も活発であり、その戦略と動向は注目される。

特集

保有人口の縮小と長期戦略
国連による2100年までの人口推計から、自動車保有適齢(15歳以上、70歳未満)人口の推移をみると、世界的な高齢化の影響で、21世紀後半に世界の自動車保有台数がピークアウトする可能性がある。中期的には、欧州、米国、中国、日本を中心に電動車(HEV、PHEV、BEV、FCEV)の販売が規制対応とバッテリーコストの低減を背景に拡大すると見られるが、21世紀後半も人口増が継続するアフリカやアジア新興国での拡販を想定した製品・技術戦略、世界事業展開が問われる。
日米欧自動車メーカーの電動車戦略
日米欧の主要自動車メーカーの電動車戦略を、特に開発・生産の面から横並びで俯瞰し、電動化技術の潮流を探る。世界各地で燃費規制強化が進む反面、電動車市場の成熟度合いやインフラ整備状況には地域差があり、全方位に近い対応を迫られている。こうした中で直近ではEV開発の比重が増している。また48V MHEVは欧州などで普及段階に入りつつある。

新製品フォーカス

先進技術
新モデル
新部品

定例分野別レポート

電動車/燃料電池
自動運転/IT
プラットフォーム/機関系
懸架系/駆動系
内装/外装
電装品/電子系
法規/規制
中国発 新技術

短信

産業 ・ 法規
新モデル
新部品


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