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■ 2014年12月26日 |
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| 体 裁 | |
■ A4判、312頁 |
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| 価 格 | |
■ 140,000円＋消費税 |
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| ご案内用チラシPDF | |
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次世代EV・FCV開発を巡り活発化する
メーカー間提携
- 2014年に次世代環境技術開発を軸とした新たな戦略提携関係が進展!!
- 2014年も引き続き中国メーカーは販売台数・売上高ともに成長!!
- 乗用車メーカーの電動車投入実績と2015～2020年計画を特集で掲載!!
- 世界の主要乗用車メーカー36社の経営戦略と2014年最新動向を収録!!
世界の乗用車メーカー間の競争の構図は、2020年代にかけ変化する可能性が高まっております。日本メーカー各社は、これまでシェアの低かったBRICsでの事業拡大を狙い、またドイツなど欧米メーカーも、日本メーカーの独壇場であったASEANへの進出を強化する動きが見られます。今後5～10年にこれらの地域では、日米欧自動車メーカーによる壮絶なシェア争いが予想されます。一方先進国でも、伸びしろの少ない中でのシェア争いは今後ますます激化する見通しで、優勝劣敗の鍵として環境・安全技術の重要性が年々高まり、高性能化と低コスト化という2つの目標への取り組みが各社の戦略に沿って進められています。
多様化する競争のポイントに全方位で対応するため、乗用車メーカー各社は他社との提携を活用する方向性を探っております。近年では資本関係を含まない、特定テーマに絞った自在度の高い提携が目立ってきており、これに伴い乗用車メーカー間の提携関係は、今後ますます複雑化することが予想されます。
当調査報告「世界乗用車メーカー年鑑2015」は、先進技術獲得の低コスト化・迅速化を狙った合従連衡に焦点を当てながら、世界乗用車メーカーのファクトブックとして、グローバルな視点での生産・販売・製品・提携戦略等について分析しております。
当案内をご高覧頂き、関係部署とも相談の上、ご採用賜りますようお願い申し上げます。
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 第1章 |
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世界乗用車メーカーの競争ポジション
1 |
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2 |
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2. 世界乗用車メーカーの業績・経営戦略比較
18 |
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3. 世界自動車メーカーの生産・販売ランキング
32 |
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 第2章 |
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米国乗用車メーカー
53 |
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GM |
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大規模リコール問題で収益が悪化する中、新CEOの下で
利益率10％目指す、中国収益向上と欧州早期黒字化が目標 55
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| ： |
67
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Chrysler |
： |
2014年1月にFiatによる完全子会社化実現、
2018年世界販売400万台目指しJeepの世界展開に注力 77
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第3章 |
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欧州乗用車メーカー
87 |
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VW |
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世界1,000万台販売の早期実現が確実だが、
MQBベース車生産遅れと米国販売低迷が成長持続の足かせ 89
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Audi |
： |
世界販売150万台突破、中国や米国での拡販で
2020年200万台・プレミアムブランド世界首位を目指す 99
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Daimler |
： |
乗用車販売はモデルミックス改善で高収益、
アーキテクチャ単位での生産管理へ移行し高級車世界トップを目指す 105
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BMW |
： |
世界販売200万台目標は2014年に前倒しで達成見通し、
2014年6月にi8発売でBMW i事業も本格化 115
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Opel |
： |
2016年黒字達成を目指してリストラと新製品投入を推進、
低燃費エンジンの開発に注力し投資を活発化 125
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Porsche |
： |
2018年販売目標を3年前倒しで達成する見込み、
VW協業で生産再編 129
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| ： |
133
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PSA |
： |
東風汽車とフランス政府からの出資受け創業家経営に終止符、
新体制で経営再建に臨む 143
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Fiat |
： |
2014年1月に完全子会社化を実現、
新会社Fiat Chrysler Automobilesとして新たに始動 153
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SEAT |
： |
経営赤字が続く中、欧州市場回復を追い風に
モデルラインアップの拡充で黒字化を目指す 163
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Skoda |
： |
2014年販売は100万台に達する見通し、
製品拡充や新興国事業強化で2018年に150万台を目指す 167
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AvtoVAZ |
： |
新社長が収益強化に向けたリストラを遂行、
Renault／日産とともに2016年ロシア市場シェア4割目指す 171
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第4章 |
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日本乗用車メーカー
175 |
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| ： |
177
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日産 |
： |
収益性の向上に向けてRenaultとの統合を深化、
CMFを進めるほか2014年に新興国でDATSUNを投入 187
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ホンダ |
： |
2016年度世界販売600万台の目標見直しを示唆、
リコール問題を受け新車投入停滞、品質管理を強化・再編 197
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スズキ |
： |
国内では燃費・安全性能強化で製品力を向上、
インド・ASEANでは生産体制を強化 207
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マツダ |
： |
構造改革と円安効果で2014年度も最高益更新見通し、
SKYACTIV製品拡充と海外自主展開が進行 217
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三菱自 |
： |
2016年度売上高2.6兆円、営業利益1,350億円を目指し、
戦略商品による売上高増加とコスト削減を進める 223
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ダイハツ |
： |
2014年は日本市場に新型6モデル投入で需要取り込み狙う、
インドネシアではLCGC対応車Ayla好調 229
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富士重 |
： |
2020年に世界販売110万台超を目指す、
SUVや環境車等の新型車の展開加速し目標達成を狙う 235
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第5章 |
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アジア乗用車メーカー
241 |
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| ： |
243
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起亜 |
： |
2016年の世界350万台販売の達成に向け、
デザイン強化と製品競争力の強化で拡販狙う 253
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上汽集団 |
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パワートレインシステムCUBE-TECHにより厳格化する
燃費・排ガス規制に対応、タイ市場でのシェア獲得にも注目 259
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中国一汽 |
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「新エネ車戦略計画」のもとでPHEVとEVの開発を強化、
VWとの合弁期間を25年間延長 265
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東風汽車 |
： |
PSAとの提携深化により自主ブランド製品力の強化に期待、
東風乗用車は商用車事業部門と協力して拡販を図る 271
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中国長安 |
： |
Fordとの合弁事業が牽引、昌河汽車を売却し、
自主ブランドを集約 277
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奇瑞汽車 |
： |
マルチブランド戦略から奇瑞ブランド単独へ、
2014年の中国販売目標36万台は達成濃厚 283
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BYD |
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2014年5月の第三者割当増資で新エネ車事業拡大向け
資金を調達、電池工場も増設し需要拡大に対応 287
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吉利汽車 |
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マルチブランド戦略を見直すと同時に
EVベンチャーと提携して新エネ車事業に注力 291
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長城汽車 |
： |
SUV中心の製品戦略奏功し増収増益続く、
当面SUV専門の哈弗ブランドに優先的に投資する方針 295
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Tata Motors |
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単独では収益悪化も、好調なJaguar Land Roverが下支え、
未進出地域に工場設置などで事業拡大狙う 299
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Mahindra & Mahindra |
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双龍自と共同開発した小型SUVの新規投入や、
Bolero等量販モデルを全面改良し、販売回復目指す 305
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Proton |
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Mahathir会長体制で経営再建目指し、
世界戦略車Irizを始め製品投入を活発化 309
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