HOME > 世界乗用車メーカー年鑑 2018
好評受付中世界乗用車メーカー年鑑 2018
世界乗用車メーカー年鑑 2018
発 行

■ 2017年12月予定

体 裁

■ A4判、約320頁

予約特別価格

■ 151,200円(税込)
   
140,000円(税込)

※発行前申込に限る

※国内送料込

ご案内用チラシPDF
PDF

印刷できます
約556KB

EV/PHEV生産と自動運転技術開発の最新動向を特集

  • 特集では乗用車メーカー各社のEV/PHEV生産、自動運転研究・開発の最新動向を分析‼
  • EV・PHEV開発・生産や自動運転車の実用化に向けた各社の提携動向を整理‼
  • 新興国メーカーや新興EVメーカーなど40社ごとの生産・販売・業績など経営状況を分析‼
  • 恒例の生産・販売・業績ランキングを掲載、ベンチマーキング調査や業界調査の一助に‼

世界の乗用車メーカーを俯瞰すると、販売規模で3つのグループに分類されます。第1に巨大な販売台数を背景に規模の経済で収益性を志向する〔大規模グループ〕、第2に商品分野や地域の視点で市場を限定することで収益性の向上を志向する〔小規模グループ〕、第3に〔中規模グループ〕があります。中国がEV・PHEVを優遇、フランスや英国など将来の新車販売を電動車に限定する国が出てくるなど、規制の面からEV化の進展は避けられず、各社がEV・PHEVのラインアップ拡充に乗り出しているほか、早期の自動運転車の実用化に取り組んでいます。ただ限りある研究開発資源をこれらの成長が期待される分野へ分散投入する必要があるほか、リーズナブルな価格でこれらの技術を製品化するには、開発の協業やユニットの共通化を進めることになり、規模の異なるメーカー同士が提携を組み合うことになります。2017年8月のトヨタとマツダの資本提携締結、2016年10月の三菱自のRenault/日産グループ入りはその一例です。また提携関係が複雑化する中で、それぞれのメーカーがいかに特色を出すのかが、より一層重要性を増しています。さらに、Google、Apple、Amazonなどが、シェアリングやコネクティッドを切り口に、サービスの面から自動車産業への参入の動きを見せており、“自動車に関連する新たなサービス”を創出することも求められ始めています。

当調査報告では、Teslaのような新興EVメーカー、中国・インドの新興国メーカーを含めた40社の主要自動車メーカーそれぞれにおいて、経営戦略・組織/人事・商品戦略・調達・販売事業・生産事業体制などの分野ごとに分析・展望を行う従来の編集方針を踏襲しながら、電動化・自動運転・コネクティッド・モビリティの取り組みにも焦点を当てることで、各社の生き残りに向けた事業戦略の先行きを展望いたします。加えて、メーカー同士の協業や提携の動きを整理することで、当調査報告書1冊で“世界自動車業界の今”を理解することが可能となります。

ベンチマーキング調査や業界調査の基礎 資料の必須の1冊として、当案内をご高覧頂き、関係部署とも相談の上、ご採用賜りますようお願い申し上げます。

主要乗用車メーカーの世界販売台数と営業利益率(2016年)

※ 画像をクリックすると大きいサイズでご覧になれます。


掲載予定目次
▼特集2へ▲PAGE TOP

特集1

世界乗用車メーカーのEV・PHEVの生産及び提携動向


▲特集1へ / ▼1章へ ▲PAGE TOP

特集2

世界主要乗用車メーカーの安全技術・自動運転車の研究開発及び提携動向


▲特集2へ / ▼2章へ▲PAGE TOP

第1章

北米乗用車メーカー

GM

欧州やインドの新車事業から撤退、米州・中国への集中戦略を鮮明化、
自動運転EVのシェアリングサービスの事業化狙う

Ford

モビリティサービス提供会社として自社を再定義、
戦略子会社としてFordSmartMobilityを設立

Tesla

普及タイプのModel3を投入、自社モデルの完全自動運転機能を
活用するモビリティサービスの事業化を志向
▲1章へ / ▼3章へ ▲PAGE TOP

第2章

欧州乗用車メーカー

VW

商品ラインのEVへの切り替えを急ピッチに推進、
自動運転EVによるシェアリングサービスとシャトルサービスを志向

Audi

2017年内にLevel3の自動運転技術を実用化、手始めにオンデマンド
配車サービスを開始し、収益モデルの検証進める

Daimler

コネクト・自動化・シェアリング・電動化対応が長期戦略の軸、
完全自動運転車のタクシーサービスの実用化を計画

BMW

自動運転・コネクティビティ・電動化・シェアリングを軸に戦略を構築、
自動運転車を活用する配車サービスの事業化目指す

Opel

2017年内に経営権がGMからPSAに移行、商品面や生産体制での重複解消し
早期にシナジーを享受できるかが課題

Porsche

売上高利益率15%以上を目指し、軽量化・コネクティッド・パワートレイン・
安全を強化、2018年までにEVを投入予定

Renault

知能化・電動化・コネクティッド・モビリティの4本柱で事業強化を志向、
無人運転車のオンデマンド移動サービスの事業化を目指す

PSA

Opel買収で欧州での規模の経済による収益強化を推進、
欧州外のプレゼンス強化へOpelの活用も計画

FCA

Jeep好調などにより北米・欧州で業績回復、Waymoと
自動運転開発を進める一方、電動化は2019年以降に本格化

SEAT

収益安定化に向けて、当面はSUVなど成長セグメントの
利幅の大きいモデルに開発資源を集中

Skoda

VWグループの低価格ブランドとしての事業推進を継続、
EV化やコネクティッド化にも対応

VolvoCar

電動化と自動運転など安全技術を軸に事業拡大を志向、
2019年に商品ライン全てを電動化する方針

JLR

GE/DEの改良を続けつつ、電動化、自動運転、
コネクティッドを軸に商品強化に取り組む

AvtoVAZ

2026年までの中期計画では、当面の営業黒字化とFCFの均衡化目指し、
商品刷新とコスト最適化に取り組む
▲2章へ / ▼4章へ▲PAGE TOP

第3章

日本乗用車メーカー

トヨタ

1,000万台超規模での効率的な経営確立へTNGAを軸に
体質改善を推進、技術標準化のグループ作りにも注力

日産

新中計で引き続き営業利益率8%とシェア8%を目標に設定、
自動化・電動化・コネクティッドを軸に商品強化を推進

ホンダ

当面は四輪車の収益性強化が課題、脱自前主義へGoogle、
日立オートモティブなど外部との連携強化を急ピッチで推進

スズキ

日・印の優位性維持が課題、電動化・安全・コネクティッド・
モビリティ分野ではトヨタとの協業で推進

マツダ

トヨタと資本業務提携を締結、懸案の米国事業、
電動化・コネクティッド・モビリティ対応は提携により推進

三菱自

Renault/日産グループの資源を活用し効率化を図りつつ、
強みのあるアジア事業とSUVを強化しV字回復を目指す

ダイハツ

トヨタグループの新興国向け小型車事業を担当、
強みの小型車でグループ内での存在感を強化

スバル

高収益体質維持に向けブランド強化を継続、
当面は安全性能強化と電動化に集中して取り組む
▲3章へ / ▼5章へ ▲PAGE TOP

第4章

アジア乗用車メーカー

現代自

当面はGenesis、SUVの拡充を軸に収益力を強化、コネクティッドを軸に
完全自動運転とモビリティサービスの事業化を志向

起亜

収益力強化へSUVを中心に商品ラインを拡充、将来に向けては
韓国でカーシェアリングからモビリティサービスに進出

上汽集団

新エネ車対策でEV、PHEVを拡充の一方、Alibabaと共同開発した
コネクティッドサービスを軸に商品強化を推進

中国一汽

2020年の中国市場シェア15%の達成に向けて、
当面はSUV、紅旗ブランド、新エネルギー車の拡充を推進

東風汽車

日産、PSAとの協業を軸に国内での成長を志向、
海外向けにはPSAの技術を活用して商品開発を推進

中国長安

2025年グループ販売600万台を目指しSUVを拡充しつつ、
自動運転・コネクティッド・電動化の開発を推進

北汽集団

販売好調も商品ラインはSUV/MPVに偏重、新エネルギー車を中心に
商品ラインの組みなおしも視野に入れる

広汽集団

2020年グループ販売240万台を目標に、
当面は自主ブランドと新エネルギー車の拡充に注力

奇瑞汽車

外資ブランドレベルへの商品競争力引き上げに向け、
電動モデルの拡充とコネクティッド化を推進

BYD

事業拡大の起爆剤として新エネルギー車の拡充に注力、
コスト削減に向け部品内製を拡大し、年販100万台を目指す

吉利汽車

VolvoCarの技術を活用した上級ブランドLYNK&COを導入、
自主ブランドのみで2020年に200万台の販売目指す

長城汽車

SUVブランドの世界シェアトップを目指し高級クラスまで商品を拡充、
電動化・コネティッド・自動運転の開発も推進

Tata Motors

乗用車事業の回復が課題、プラットフォーム集約による
コスト競争力強化とVWとの共同開発を軸にテコ入れ図る

Mahindra & Mahindra

強みのピックアップやSUVを軸に成長を志向、
インドでのEV投入にも積極的に取り組む

Proton

吉利との包括提携を軸に事業再編を目指すが、ホンダ、
スズキなど既存の提携との整合性が課題
▲4章へ▲PAGE TOP

第5章

乗用車メーカーの経営状況比較
1.世界主要乗用車メーカーの業績・経営戦略比較
2.世界自動車メーカーの生産・販売ランキング

第1~4章はメーカー別に以下の内容で構成(一部例外も有り)

1. 総括:会社概要

2. 沿革:成り立ち、経営体制変化

3. 経営戦略:中長期経営目標・計画

4. 組織・人事:組織図、トップ人事、新組織動向

5. 製品:新製品概要、製品計画

6. 生産:生産拠点、生産設備投資動向、生産データ

7. 部品・調達:部品調達政策・動向

8. 研究・開発:研究開発体制概要・動向・計画

9. 販売:販売体制、販売データ

10. 輸出:輸出動向、輸出データ

11. 海外事業:国別動向、海外事業拠点概要

12. 提携関係:自動車他社との資本提携、グループ内提携動向



※編集上の都合により掲載内容を変更する場合がございますので予めご了承ください。
この調査報告書を申し込む