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好評受付中世界乗用車メーカー年鑑 2019
世界乗用車メーカー年鑑 2019
発 行

■ 2018年12月予定

体 裁

■ A4判、約320頁

予約特別価格

■ 151,200円(税込)
   
140,000円(税込)

※発行前申込に限る

※国内送料込

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電動化・自動化・コネクテッド化+MaaSへの各社最新動向

  • 乗用車メーカー主要各社のMaaSの普及拡大を見据えた最新の取り組みを比較・分析!!!
  • MaaSの事業化に向けた乗用車メーカーを中心としてIT企業も含めた提携関係を整理!!
  • 主要メーカー各社の業績・開発・調達・生産・販売・製品・提携・海外事業等の状況を網羅!!

世界の自動車業界では、MaaS(Mobility as a Service:移動のサービス化)に対する注目が高まっています。MaaSは狭義では、ある地点から別の地点までの移動について、自動車やバス、鉄道、航空機などの移動手段を組み合わせて最適な行程を提案し、予約から運賃の支払いまでを一括して行うサービス概念ですが、直近ではライドシェアやカーシェアなどの使いたいときにだけ料金を払って自動車を利用するサービス全般を指すようになっています。これらのサービスの普及は、将来的に個人による自動車の所有を前提とする従来の乗用車メーカーの事業モデルを大きく転換させる可能性があります。さらにこれらのサービスを効率的に提供するためにはオンライン上でサービスを行う必要があり、そのノウハウや技術を持つGoogleや中国系のBaidu、AlibabaなどのIT企業が参入の機会をうかがい始めています。政府の強力なリーダーシップの下、事業展開を進めやすい中国ではMaaSが近い将来に普及する可能性も考えられます。DaimlerやVW、BMW、PSA、GM、Ford、トヨタなど、MaaSの専門部署を設けたり、MaaSのサービスプラットフォームを構築したりする動きを見せるメーカーも出始めており、その実現に向けた自動車メーカー、サプライヤー、IT事業者、サービス事業者間の協業が加速しています。

 「世界乗用車メーカー年鑑2019」は、従来の日欧中亜の主要乗用車メーカーの現状と将来計画を多面的に整理するイヤーブックとしての形態をとりながら、電動化・自動化・コネクテッド化の動向のほか、MaaSの事業化に向けた最新の取り組みと提携関係を報告いたします。これにより、主要メーカーの既存事業の状況と、MaaS等CASEに対応する各社の描く将来像を1冊で理解することが可能な誌面構成となる予定です。

当案内をご高覧頂き、関係部署とも相談の上、ご採用賜りますようお願い申し上げます。

MaaSの事業化に向けて取り組みを進める主要乗用車メーカー

※ 画像をクリックすると大きいサイズでご覧になれます。


掲載予定目次
▼特集2 ▲PAGE TOP

特集1

主要乗用車メーカー各社のMaaS対応の戦略と取り組みの比較・分析
 


▼特集1へ / ▼1章へ ▲PAGE TOP

特集2

乗用車メーカーを中心としたサプライヤー、IT企業、
サービスプロバイダーとのMaaS関連提携関係
 


▲特集2へ / ▼2章へ▲PAGE TOP

第1章

世界乗用車メーカーの競争状況
 
1.
世界乗用車メーカーの業績・経営戦略比較
-
連結売上高、営業利益率、R&D費、設備投資、従業員数、販売・生産台数
などの指標を基に各社の収益性を分析
-
本年版では各社の中国合弁事業収益状況の推移を追加し、
世界最大の成長市場での収益力を比較
-
経営戦略/組織・人事/製品/生産/部品・調達/研究・開発/販売/
海外事業/提携の各項目について比較・分析
 
2.
世界自動車メーカーの生産・販売ランキング
-
2012~2017年のグループ別の自動車生産台数(50ヵ国)/販売台数(89ヵ国)を
主要地域(北米/南米/西欧/中東欧/アジア・大洋州/中近東・アフリカ)ごとに
ランキング形式で報告
 
▲1章へ / ▼3章へ ▲PAGE TOP

第2章

北米乗用車メーカー

GM

Opel売却など不振事業を切り離し、米州/中国事業と電動化/自動化/モビリティに資源を集中

Ford

2020年までにコスト削減策を通じて自動車製販事業の収益性を強化し、モビリティ事業の収益化を待つ

Tesla

量販EV「Model3」の立ち上げに伴う混乱が尾を引き、赤字体質からの脱却に遅れ
▲2章へ / ▼4章へ▲PAGE TOP

第3章

欧州乗用車メーカー

VW

2017年業績は増収増益で収益性が回復も、ディーゼルに代わる内燃機関車の燃費向上策が喫緊の課題

Audi

2020年世界販売200万台が当面の目標、CASE深化で高収益かつ持続可能な事業モデルの構築狙う

Daimler

高級ブランド販売世界首位を維持、高収益をCASE強化に活用し、更なる成長目指す

BMW

CASE対応で開発費かさむがEBIT率8%水準維持、電動車販売とシェアリング事業拡大に一層注力

Porsche

2017年業績は増収増益を継続、Audiと共にVWグループの技術進化をけん引

Renault

営業利益率は6%水準まで回復、Ghosn CEO主導で収益強化とアライアンスとの統合深化を進める

PSA

Opel買収により2017年に売上・営利とも2割増だが、事業重複解消と欧州外事業強化が課題

FCA

Manley新体制の下、製品投入と新市場参入計画の遅延などの積年の課題に挑む

SEAT

2年連続の営業黒字で収益安定、SUVの製品ラインアップ拡充を推進

Skoda

2017年は2年連続で収益・販売が過去最高を更新、勢いの持続へSUV拡充とCASE対応に取り組む

Volvo Car

中期的な世界販売年間80万台が当面の目標、安全性と電動化を軸にブランド強化に取り組む

Jaguar Land Rover

Tata Gr.の収益の源、EBIT対売上高率8~10%水準の維持へ、CASE強化に挑む

AvtoVAZ

ロシア民族系乗用車最大手、営業赤字の解消とフリーキャッシュフローの収支均衡が当面の課題
▲3章へ / ▼5章へ ▲PAGE TOP

第4章

日本乗用車メーカー

トヨタ

事業拡大に向け電動化とMaaS対応に注力、中国事業にも本腰を入れる

日産

中計目標の営業利益率8%に向けて電動化と知能化の取り組みを継続、三菱自とのシナジー拡大にも注力

ホンダ

CASEによる大転換期の到来を見据え、開発・生産態勢の見直しと他社との連携強化を推進

スズキ

中国合弁から撤退、トヨタとの協業を軸にCASEに対応し、インドトップの堅守に注力

マツダ

エンジン深化に軸足を置きながら、トヨタとの提携を活用しCASEによる技術革新に対応

三菱自

2019年度売上高3割増を目指し、Renault・日産とのシナジー拡大とアジア生産の強化を推進

ダイハツ

小型車中心のモノづくりと顧客・地域との関係強化を目指すコトづくりを推進

スバル

2025年度の世界販売130万台達成に向け、信頼回復に重点を置きながらブランド強化に取り組む
▲4章へ▲PAGE TOP

第5章

アジア乗用車メーカー

現代自

主力市場中国と米国での競争力衰退が顕著、SUVと電動化・ADAS軸に巻き返し狙う

起亜

現代自同様に中国・米国でのプレゼンス低下が顕著、インド参入で業績リスク分散を図る

上汽集団

CASE対応の新四化戦略に沿い、モバイルサービスプロバイダーへの転換を目指す

中国一汽

ここ数年の乗用車事業低迷からの脱却へ、組織再編と開発体制強化を推進

東風汽車

ブランド別PF戦略を推進、Renault/日産との共同開発EVで新エネ車を強化

中国長安

主力長安汽車の販売低迷が懸案、ミドル・ハイエンドクラスと電動車強化で打開狙う

北汽集団

2025年の自主ブランドICE事業停止を計画、新エネ車シフトを一層鮮明に

広汽集団

自主ブランド乗用車販売100万台超えへ、新エネ車とMPVの製品ラインを拡充

吉利汽車

2017年に立ち上げたLYNK&COを軸にグローバルメーカーへの成長を図る

奇瑞汽車

全体販売は減少も新エネ車は成長、欧米系技術活用し自動運転の早期実用化目指す

長城汽車

販売伸び悩み解消へ、WEYブランド販売網整備と新エネ車の開発・投入に邁進

BYD

新エネ乗用車販売が拡大、更なる完成車・電池の能力整備を計画

Tata Motors

自動車生産はピーク時の6割に停滞、乗用車ラインアップ刷新中心にブランド戦略を推進

Mahindra & Mahindra

主力のSUVのシェア低下が顕著、有効な成長戦略を描き切れず

Proton

グループ入りした吉利汽車の経営資源を活用し、経営不振からの脱却を図る

第2~5章はメーカー別に以下の内容で構成(一部例外も有り)

1.総括:会社概要
7.部品・調達:部品調達政策・動向
2.沿革:成り立ち、経営体制変化
8.研究・開発:研究開発体制概要・動向・計画
3.経営戦略:中長期経営目標・計画、MaaS等CASEの動向
9.販売:販売体制、販売データ
4.組織・人事:組織図、トップ人事、新組織動向
10.輸出:輸出動向、輸出データ
5.製品:新製品概要、製品計画
11.海外事業:国別動向、海外事業拠点概要
6.生産:生産拠点、生産設備投資動向、生産データ
12.提携関係:自動車他社との資本提携、グループ内提携動向
 


※編集上の都合により掲載内容を変更する場合がございますので予めご了承ください。
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