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調査報告書:年刊

好評受付中世界乗用車メーカー年鑑 2020
世界乗用車メーカー年鑑 2020
発 行

■2019年12月予定

体 裁

■ A4判、約350頁

予約特別価格

■ 165,000円(税込)
   
150,000円(税込)

※発行前申込に限る

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トヨタ・VWのE V量販モデルが出揃う2020年

  • 特集では主要メーカーの電動車戦略を製品/生産体制など複数の視点から比較・分析!!!
  • 39社の業績・開発・調達・生産・販売・製品・提携・海外事業・CASE等分野ごとの現況を報告!!

世界自動車業界は2020年にEV元年を迎えようとしています。2020年にVWが量販EV製品群の最初の市販モデルであるID.3の投入を計画。トヨタは中国で最の量販EVの販売開始を計画しています。日産LeafやTesla Model 3などこれまでも量販を狙ったEVが投入されてきましたが、1,000万台超の規模で世界販売トップを争う上位2メーカーが本格的に参入することによりEVに対する注目度が一層高まり、EV本格普及の第一歩となることが見込まれます。一方で2019年7月に中国政府は新エネルギー車政策を修正してHEVも優遇する検討を開始し、HEVのさらなる普及可能性も高まっており、EVとHEVの普及状況をにらみながら、適切に経営資源を配分するという難しい選択を迫られています。

「世界乗用車メーカー年鑑」は、自動車メーカーや部品メーカーが事業戦略を策定する際に必要となる競合相手や取引先の現況と将来計画などの動向を分野ごとに整理し解説したイヤーブックです。特集ではBEVに加えて再び注目が高まるHEVを含めた電動車戦略を比較し、現状と展望を解説します。

当案内をご高覧頂き、関係部署とも相談の上、ご採用賜りますようお願い申し上げます。

主要乗用車メーカー、電動車戦略の立ち位置

※ 画像をクリックすると大きいサイズでご覧になれます。


掲載予定目次
▼1章へ ▲PAGE TOP

特集

世界主要自動車メーカーの電動車戦略の比較と分析
 
-
電動車戦略における主要メーカーの現在と将来の立ち位置
-
駆動タイプ(EV/PHEV/HEV/MHEV)別製品計画/生産体制/調達動向/販売体制
-
駆動タイプをまたいだ部品共通化、プラットフォーム体制
▲特集へ / ▼2章へ▲PAGE TOP

第1章

世界乗用車メーカーの競争状況
 
1.
世界乗用車メーカーの業績・経営戦略比較
-
連結売上高、営業利益率、R&D費、設備投資、従業員数、販売・生産台数などの
指標を基に各社の収益性を分析
-
前年に続き主要メーカーの中国合弁事業の利税総額を報告し、世界最大市場での
収益性を解説
-
経営戦略/組織・人事/製品/生産/部品・調達/研究・開発/販売/海外事業/
提携/CASEの各項目について比較・分析
2.
世界自動車メーカーの生産・販売ランキング
-
2018年までの過去5年間のグループ別の自動車生産台数(49ヵ国)/
販売台数(89ヵ国)を主要地域(北米/南米/西欧/中東欧/
アジア・大洋州/中近東・アフリカ)ごとにランキング形式で報告
▲1章へ / ▼3章へ ▲PAGE TOP

第2章

北米乗用車メーカー

GM

懸案であった欧州事業を切り離したが、米中での販売減等により悪化した収益体質の回復が急務

Ford

販売不振によりアジアと欧州事業が赤字に、合理化による止血を行いながら、将来に向けVWと提携を拡大

Tesla

Model3の販売増で高水準の増収となるも赤字からの完全脱却ならず、新型CUVのModelYに期待
▲2章へ / ▼4章へ▲PAGE TOP

第3章

欧州乗用車メーカー

VW

ディーゼル関連の費用が無くなり19年上期に収益性が回復、電動車など将来投資と合理化を並行し推進

Audi

北米と中国での好調な販売を背景に19年上期に増収増益、先進技術導入でグループをけん引

Daimler

DE関連の一時費用計上等で19年通期は減益見込む、将来投資を進めつつ収益力改善プログラムを強化

BMW

EBIT率8%水準への回復に向け、新社長の下、先行投資の負担を先進技術製品の拡販と効率化でカバー

Porsche

18年は売上高/営業利益/販売で過去最高を更新し19年も好調続く

Renault

FCAとの経営統合構想でグループ経営の主導権維持を図るが、日産との緊張が高まる

PSA

Opel取得で増収増益達成し製品ミックス改善とコスト低減で利益率も向上、欧州外事業拡大が引き続きの課題

FCA

起死回生に向けRenaultとの統合をしかけるも頓挫、不振の欧州ブランド事業の有効な回復策が見えない

SEAT

18年は3年連続で営業黒字と黒字体質が定着も利益率は2.5%とVWグループ内では最低

Skoda

18年営業利益率は8.0%とグループ大衆車事業収益をけん引、2019年上期は8.1%と好調続く

Volvo Car

19年上期は売上高と世界販売が過去最高、安全性と電動化を軸にブランド強化を継続

Jaguar Land Rover

18年度は中国での販売不振やWLTPの対応遅れで最終赤字に、19年度1Qは赤字幅が拡大

AvtoVAZ

ロシア市場回復の恩恵を受けて、18年は過去10年で初の黒字化を達成
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第4章

日本乗用車メーカー

トヨタ

モビリティサービスプラットフォーマーへの転換目指し、スズキへ出資するなどグループ作りを推進

日産

米国の収益悪化で18年度営業利益率は2.7%に低下、収益改善、Renaultとの関係見直しと2つの難題抱える

ホンダ

18年度に四輪車事業営業利益率が1.9%に低下、生産体制最適化とモデルの絞り込みを急ぐ

スズキ

インドとCASEを軸にトヨタとの提携が拡大、トヨタと相互出資し関係を強固に

マツダ

SKYACTIV製品で増収続くが営業利益率は16年度以降低迷、新世代商品群で19年度に増収増益目指す

三菱自

中計売上目標を18年度に前倒しで達成も利益率は低下、SUVとアジアに集中し着実な成長目指す

ダイハツ

新型タントを皮切りにDNGAに基づく次世代商品群の導入開始、新興国商品でグループに貢献

スバル

18年度の営業利益率は6年ぶりに10%割れ、品質向上と新技術への優先投資を継続
▲4章へ▲PAGE TOP

第5章

アジア乗用車メーカー

現代自

米中での販売低迷により18年は前年比47%の営業減益、19年は新車攻勢のほか、中国で合理化を推進

起亜

新車販売増により増収だが営業利益率は低迷、SUVと新興国販売強化で収益性の向上目指す

上汽集団

国内で電動車/コネクティッド/シェアリングを軸に製品強化、海外ではインド工場が稼働

中国一汽

自主ブランド乗用車事業の業績低迷続く、長安・東風との提携軸に事業効率化を継続

東風汽車

合弁事業の好調で業績は安定、CASE関連の事業拡大を着々と進める

中国長安

自主ブランドとFord・PSAとの合弁販売が不振、新エネ車を軸とする回復策を推進

北汽集団

傘下合弁事業が好調で18年の純利益率は高水準、25年のICE事業停止に向け新エネ車事業拡充を進める

広汽集団

自主・合弁両ブランドが好調で18年まで業績好調も19年は成長鈍化、再成長に向け体制整備を推進

吉利汽車

VolvoCar等傘下ブランドの拡販により18年は15%の増収、海外ではProtonの早期の収益化に取り組む

奇瑞汽車

全体販売は減少も新エネ車は成長、欧米の技術活用し自動運転の早期実用化目指す

長城汽車

中国市場の低迷で主力のSUVの販売は頭打ち、他社への外販を視野に部品事業を強化

BYD

BEV/PHEVを重視しつつ、内燃機関車の製品ラインを強化し、継続的な販売増を狙う

Tata Motors

収益の柱であるJLRの不振、インド市場の減速と二重苦に直面

Mahindra & Mahindra

インド市場不振で業績が低迷、コスト低減進める一方で政策支援求める

Proton

吉利開発のSUVのX70がけん引し19年に入り販売回復が続く
上記メーカー1社ごとに4~12ページを割り当て経営戦略/組織・人事/製品/生産/部品・調達/研究・開発/販売/海外事業/提携/CASEについての現状と計画について解説します。


※編集上の都合により掲載内容を変更する場合がございますので予めご了承ください。