2020年代後半に導入予定の欧州次期排ガス基準Euro 7の影響と対策

バッテリー価格の下落速度は大方の想定よりも遅く、市場のトレンドはEV化ではなく現実解としてのハイブリッド（MHEV／HEV／PHEV）化に傾いています。新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大による景気低迷と、同時に生じている原油価格の下落は、ハイブリッド化の傾向をさらに強めるものと予想されます。パワートレインの主役は引き続きエンジンであり、その低燃費化／低排ガス化が今後も開発の焦点になります。

欧州では次期排ガス基準post-Euro 6（仮称Euro 7）の導入に向けた議論が2018年から続けられています。本書では、次期排ガス基準策定に携わる関係機関や主要ステークホルダーの見解を取りまとめ、関係者の予測も踏まえ、Euro 6eあるいはEuro 7の導入見通しを整理します。

post-Euro 6では、RDE（実路走行排ガス）試験で一酸化炭素（CO）が測定対象になり、市街地コールドスタートがさらに重視される見通しです。エンジンには全域λ＝1（ストイキ）運転や、電動化技術との組み合わせによる徹底した熱管理、さらにはオンボードモニタリング（OBM）への対応なども迫られる可能性があります。

このような課題に対して、自動車メーカーやサプライヤー、技術コンサル各社は、新機構／新部品による対応策をさまざまな角度から検討しています。

本書では、post-Euro 6の議論動向と各社の対応策について、技術発表資料や特許公報、関係者へのヒアリングなどを踏まえ、網羅的に取りまとめます。

当案内をご高覧の上、関係各部署ともご相談いただき、ご採用賜りますようお願い申し上げます。