BEVシフトの鍵握るバッテリーの将来

欧州、中国、米国といった主要国・地域を中心に2025～2030年をかけて環境規制の厳格化が進んでおり、主要国政府では自国で販売する電動車、なかでもZEV販売比率を増加させるための各種規制を本格化しています。CO2排出の比率が高いとされる輸送部門、とりわけ自動車については、CO2排出の抑制に向けてZEV販売を奨励するための各種インセンティブの導入が活発化しているほか、生産・販売・リサイクルをめぐるバリューチェーンの構築も顕在化しています。こうした各国政府の動きに合わせて、近年、VW、トヨタ、GMなど主要自動車メーカー各社ではBEV／PHEVを軸にした製品展開を活発化しております。FOURINで集計した各社の2030年までのBEV／PHEV投入製品数（計画）をみると、少なくとも500モデル以上・3,000万台／年以上に上ると予測しております。

各社のBEV／PHEVの投入計画は2021年以降本格化され、これに伴った車載駆動用バッテリーの需要も急増するとみられます。こうした完成車メーカーの動きに合わせて先立ってCATLや、LG Energy Soution（LG化学よりスピンオフ）、パナソニックなど世界主要バッテリーメーカーではセル生産能力の拡大に向けて投資を急ピッチに進めております。ただ、バッテリー生産能力の拡充に比べて完成車メーカーの需要が大きく、バッテリー供給不足からの世界的なバッテリー争奪戦の可能性も否めません。こうした中で、完成車メーカーでは合弁や内製化を主導的に推進しているほか、次世代バッテリー（全固体バッテリーなど）の開発から量産化に向けた開発・投資にも積極的に取り組んでいる状況にあります。

結果的に、BEV／PHEVの拡販の要となるバッテリーコストの低減に向けて、完成車・バッテリーメーカーともに努力しているが、誰が先に低コスト化・安定調達化を実現するかにより、今後の電動化競争の勝敗が決まると言っても過言ではありません。

本調査報告では、世界的な電動化の動きとともに注目が高まっている電動車用バッテリー分野について、各国の政策及び自動車・サプライヤー（セル・部品など）のビジネス戦略・計画の将来展望、そして、バッテリーを取り巻く世界的なパワーバランスの変化、投資・提携などあらゆる分野についてとりまとめて分析しております。今後の電動車分野における事業戦略策定の判断材料として、「世界電動車用バッテリーの2030年展望」をご活用いただければ幸いです。