BEVシフトの鍵握るバッテリーの将来

世界では、欧州、中国、米国といった主要国・地域を軸に2030年を前後にして環境規制の厳格化が進んでおり、主要国は自国で販売する電動車、中でもZEVの販売比率を増加させることで活発な環境政策を進めております。CO2排出の多く占める輸送部門、とりわけ自動車におけるCO2低減を通じて、環境汚染などの抑制を図るとともに、関連産業のグリーン化を目指しております。さらには、国ごとに与えられた温室効果ガス排出枠を遵守することにより、国ごとの環境保全への責任を果たすなどといった取り組みが進んでいます。各国政府の動きに歩調を合わせる形で、VW、GM、トヨタなど自動車メーカー各社では厳格化する環境規制に対応できる電動化戦略を活発に推進しており、特にZEV規制への対応に向けて、BEV／PHEVの製品投入を本格化しています。2030年までに主要完成車メーカーが発表しているBEV／PHEVの製品投入（モデル展開数）は、少なくとも500モデル超となり生産台数は3,000万台を超えると予測されます。

自動車各社のZEV投入は2021年を境に急速に進展する見通しで、各社のZEV生産に必要な駆動用バッテリーの需要も急速に拡大します。そのため、パナソニック、CATL、LG化学などの大手バッテリーセルメーカーではセル生産拠点の能力増強を急ピッチに推進しており、2020年末時点で明確になった2025年までの新規年産能力は、600GWh規模に上ります。また、生産能力の拡充とともに、GMやTeslaを筆頭に開発が進むハイニッケルセルの導入、トヨタを中心に進む全固体電池の量産化計画など、次世代バッテリーに対する開発・量産投資も活発化しております。今後、世界的な電動化（xEV）及びZEV規制への対応に向けてコスト低減とともに航続距離の拡充といった課題の解決は避けて通れません。また、xEVとZEV達成の鍵はバッテリー産業にあるといっても過言ではありません。

本調査報告では、世界的な電動化の動きとともに注目が高まっている駆動用バッテリー分野について、政府政策および自動車・サプライヤー（セル・部品など）のビジネス戦略・計画の将来展望、そして、バッテリーを取り巻く世界的パワーバランス、投資、提携などあらゆる分野についてとりまとめ・分析いたします。今後の電動化分野における事業戦略策定の判断材料として、当案内をご活用いただければ幸いです。