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FOURIN 世界自動車技術調査月報

発 行
■毎月15日
体 裁
■A4判、標準58ページ
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■1年間(12号分)
303,600円(税込)
■半年間(6号分)
165,000円(税込)

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気候中立対応からデジタルまで、車の技術トレンドを整理分析

 自動車産業を取り巻く状況は常に変化し、技術の尺度も変化します。車体軽量化によるCO2排出削減は今も大切な技術課題ですが、脱炭素や気候中立が注目される昨今では、LCA(ライフサイクルアセスメント)による生産やリサイクル時のCO2排出削減も課題になります。生産地の電源構成や原材料にも左右され、正解は必ずしも一つではありません。パワートレインの置かれる状況も同じで、BEVだけでなく、HEV、PHEV、FCEV、eFuelなど、さまざまな技術に引き続き可能性があります。
 車をソフトウェアで定義する「ソフトウェアデファインドビークル」も注目されています。自動運転/ADASの進化、車載インフォテインメントの充実、OTA(Over the Air)更新などによって、ユーザーのデジタルライフに車がシームレスに溶け込むことが求められています。その関連で、内装/外装やコックピット周辺の設計にも次々と新しいトレンドが生じています。
 『FOURIN世界自動車技術調査月報』は、世界情勢や市場環境、規制動向をベースに、さまざまな新技術の特徴を調査し、自動車メーカーやサプライヤーの垣根を越えた比較分析を行います。また、新しいビジネスモデルにつながりうる、さまざまな新技術や新サービスを紹介します。

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FOURIN 世界自動車技術調査月報の構成

「FOURIN世界自動車技術調査月報」は、「視点」、「特集」、「新製品フォーカス」、「定例分野別レポート」、「短信」からなる5部構成。
「特集」と「新製品フォーカス」では、時節に応じて焦点化する新技術や新製品、技術課題を深堀調査。「定例分野別レポート」は、自動車メーカー技術戦略、サステナブル/LCA/環境、自動運転/ADAS、シャシ/パワートレイン、電動車/燃料電池、内装/外装/車体、電気/電子/電装、中国発 新技術の8テーマに関連した技術課題を毎号掲載する定常レポート。「短信」は、世界の自動車メーカー、部品メーカー、政府機関が発信する技術・製品発表ニュースをコンパクトにまとめて報告します。新しい技術の見方を提起する「視点」を加え、『FOUIRN世界自動車技術調査月報』は業界各位の技術戦略の遂行を情報分野でサポートします。

「視点」:世界の自動車技術トレンドを分析する視点を毎号1本(1ページ)

・編集長、副編集長が交代で執筆する提言レポート

「特集」:世界の自動車技術動向を毎号2〜3本(各4〜8ページ)

・日米欧韓自動車メーカーの完成車、コンポーネント、システム技術戦略を分析
・日米欧韓自動車部品メーカーの部品技術や要素戦略を分析
・自動車材料技術や生産加工技術を分析
・世界各国のモーターショーや国際技術会議などの取材報告や開発担当役員からのインタビューを多数掲載し、世界の自動車技術動向を特集

「新製品フォーカス」:3分野から厳選した注目製品を毎号3本(各2〜6ページ)

・ITS/MaaS/DX
・先進技術/新部品
・新モデル

「定例分野別レポート」:8つの分野別に最新技術動向を毎号8本(各2〜4ページ)

・自動車メーカー技術戦略
・サステナブル/LCA/環境
・自動運転/ADAS
・シャシ/パワートレイン
・電動車/燃料電池
・内装/外装/車体
・電気/電子/電装
・中国発 新技術

「短信」:「産業ニュース」、「新モデル」、「新部品」の3分野別にニュースを整理(各2〜6ページ)

・短信整理する対象のニュースは世界自動車産業の技術ニュース
・世界の自動車メーカーが各地で発表している新車概要と採用技術動向
・世界の自動車部品メーカーが各国で発表している自動車部品、技術概要

FOURIN 世界自動車技術調査月報 2022年9月号 (No.102)

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視点

エネルギー安保とデカップリング
世界はエネルギー安保とデカップリングに覆われる新時代に突入した。米国では2022年8月にインフレ抑制法(IRA)が成立し、米国のデカップリング政策に従わない電動車は今後税控除の対象から外れる。グローバル経済を背景に成長してきた自動車産業には厳しい時代であるが、多くの人にモビリティを提供するという本質を忘れてはいけない。
自動運転AI の構造
Teslaの自動運転システムがカメラのみを使うVision方式であるが、どのように多くの画像からクルマや道路状況を検出し、定義づけているか、容易には理解できない。そこで、さまざまな情報をもとに、Teslaがニューラルネットワークやディープラーニングなど最新のAI要素技術をいかに駆使して自動運転に結びつけているか、その解明を試みる。

特集

欧州電池生産
2030年までに欧州域内で計画されている電池セルの生産能力をまとめた。各社発表の数値をすべて合計すると1,561GWh(1.6TWh)となる。電池容量50kWhのBEVで換算すると3,122万台分に相当し、この台数は2019年の欧州30ヵ国で販売された全新車台数の2倍の規模である。過剰生産能力の恐れがあり、今後は生き残り競争が熾烈になる。
二輪車安全技術
ホンダは二輪車の先進安全技術として、ライディングアシスト技術の開発を進めている。二輪車の運転で転倒リスクが高い停止/ 極低速領域でのバランス制御をサポートするシステムであり、ホンダのロボティクス技術が生かされている。二輪車の運転する楽しさに転倒防止による高い安全性を合わせることで、二輪車の魅力を高めてユーザーの間口を広げる。

新製品フォーカス

ITS/MaaS/DX
先進技術/新部品
新モデル

定例分野別レポート

自動車メーカー技術戦略
サステナブル/LCA/環境
自動運転/ADAS
シャシ/パワートレイン
電動車/燃料電池
内装/外装/車体
電気/電子/電装
中国発 新技術

短信

産業動向
新部品/サービス
新モデル

FOURIN 世界自動車技術調査月報 2022年8月号 (No.101)

視点

新型クラウンの「発見」
2 ボックスのみのラインアップで話題となっている新型クラウンのデザインについて、トヨタの元デザイン部長で現在は木村デザイン研究所CDO を務める木村徹氏に話を聞いた。3 ボックスセダン時代の終焉は、多様化した社会での「高級車」の定義そのものの変容を示す。メーカーが「形」を押しつけるのではなく、消費者がモノよりコトを優先して選ぶ時代である。
自動運転センサー
2022年は中国で無人配送車やバス等の大規模実験が行われ、グローバルでもレベル3の自動運転車が登場している。遠距離センサーであるLiDARは、複数の企業の参入と撤退があり、コスト削減に課題がある。近年では広範囲に反射するミラーを排除した仕様まで登場し、開発競争が激化している。中国では128本のレーザーを発射するMEMS方式が量産化された。

特集

サプライヤーの電動車対応
カーボンニュートラルの実現に向け世界の自動車産業ではZEV化が進む。日本も例外ではなく、エンジンやクラッチ関連の部品を手がけるサプライヤーはビジネスモデルの転換を進めている。各社は従来製品の開発/生産で培ってきた技術やノウハウを活かして、主力製品を電動車対応に置換したり、ZEV時代にも通用する新事業を立ち上げたりしている。
矢崎総業インタビュー
矢崎総業は更なる成長を目指してAI・デジタル室を立ち上げた。既存技術にAIやデジタルデータを融合した新サービス/新価値の提供を始めている。例えば、主力事業の一つであるデジタルタコグラフ(デジタコ)では、膨大なデジタコのデータベースにAI分析を組み合わせて、事故原因をより正確に分析/診断するTRUE SAFEを開発した。関係者に話を聞いた。
Digital Transformation(DX)
設計・開発・ものづくりに関する評論活動を行っている内田孝尚氏による寄稿レポートの第9回目。今回は、個々の3Dバーチャルモデルを連携し、ビジネス展開する連携技術の基本となるデータ等のフォーマット標準化展開の流れについて説明する。モデルのI/Fや制御アルゴリズムの設計要求仕様規格など、その多くがDe facto Standardとして既に成立している。

新製品フォーカス

先進技術/新部品
新モデル

定例分野別レポート

自動車メーカー技術戦略
サステナブル/LCA/環境
自動運転/ADAS
シャシ/パワートレイン
電動車/燃料電池
内装/外装/車体
電気/電子/電装
中国発 新技術

短信

産業動向
新部品/サービス
新モデル

FOURIN 世界自動車技術調査月報 2022年7月号 (No.100)

視点

Fit for 55 の小型自動車CO2規制案
欧州委員会が1 年前に提案したFit for 55 の小型自動車CO2規制案は、2022年6月末の欧州理事会にて大筋では原案どおりに成立した。しかし、決議直前にドイツ政府が2035年のエンジン廃止に難色を示したことから、eFuel に含みを残し、2026年の目標値見直しを前提とする玉虫色の決着となった。技術中立的なマルチパスアプローチが引き続き重要である。
事業決断プロセス
自動車産業の変革期を迎え、重大な決断をする機会が多くなる。初期の決断を誤ると、大きな事故や損失が発生するまで突き進んでしまう。決断のミスの原因は、開発の立上げ時に、狙いが多すぎたり、不都合な情報を無視した等のバイアスによる場合が多い。OEMの航空宇宙産業参入が進む中、スペースシャトルを事例に決断のプロセスの重要性を考察する。

特集

中国自動車産業の実力
廉価BEVから高級車まで、中国自動車メーカーが生産した車が日本に上陸し始め、日本では脅威論が広がっている。彼らの実力は果たしてどの程度なのか。中国に約10年滞在し、中国自動車メーカー3社での勤務を経験した島影茂氏(島影技術事務所所長)の分析を掲載する。日本は、得意とする技術思考力と人材育成力、総合力を最大限に活かすべきである。
パワートレイン開発の新潮流
ドイツに本拠を置くAPL は、豊富なテストベンチとシミュレーションツールを駆使したエンジニアリングサービスを提供している。APL 日本法人で代表取締役社長を務める小林祐範氏に、ビジネスの概況とパワートレイン開発トレンドについて話を聞いた。参入プレーヤーが増加し、競争スピードも加速する中で、専門エンジニアリング会社の重要性が高まっている。

新製品フォーカス

ITS/MaaS/DX
先進技術/新部品
新モデル

定例分野別レポート

自動車メーカー技術戦略
サステナブル/LCA/環境
自動運転/ADAS
シャシ/パワートレイン
電動車/燃料電池
内装/外装/車体
電気/電子/電装
中国発 新技術

短信

産業動向
新部品/サービス
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