ITで協調しながら自動車会社と付加価値取り込みを競うグローバル部品企業

Daimlerが次世代開発の重要分野を示す語として作り出したCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング／サービス、電動車）という造語および概念は、誕生から4年ほどを経て、100年に一度と言われる自動車産業の大変革期を表す言葉として定着しました。当初危惧されたような劇的変化は2020年春現在起きていませんが、世界中の自動車メーカー、部品メーカーのみならず、ITなどの新規参入者による開発がCASEの各分野において進められている段階にあります。

こうした動きに対し、世界を代表するTier1メガサプライヤーも積極的にCASE分野の技術開発に取り組んでおり、膨大な研究開発費を投じてきました。しかし、2019年は米中貿易摩擦などによる景気後退が世界中で起き、これまで押しなべて好調であった自動車各社、部品サプライヤーとも業績が急激に悪化。さらに、2020年2月後半から新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的流行が懸念される事態となり、自動車産業にはさらなる逆風となる可能性が高まってきました。それでも、利益に結びつきにくいが巨額の投資を必要とするCASE分野の技術開発は継続せねばならず、各社の戦略や手腕が問われる時代に変わっています。

「日米欧10部品メーカーのCASE戦略」では、Bosch、Continental、ZF、Valeo、Schaefflerの欧州5社、Magna、BorgWarnerの北米2社、デンソー、アイシングループ、日立オートモティブシステムズと統合予定のホンダ系3社の計10部品メーカーの世界市場におけCASE戦略を詳しく分析します。

当案内をご高覧頂き、関係部署とも相談の上、ご採用賜りますようお願い申し上げます。