モビリティの炭素中立を実現するラストピース

2050～2060年の炭素中立（カーボンニュートラル）社会の実現を目指して、世界的に電気自動車（BEV）の普及が進んでいます。一部の国や地域はエンジン車の新車販売を将来的に禁止する方針を打ち出しています。しかし、経済状況や充電インフラの問題で、今後も電動化が難しい地域は世界に数多くあります。仮に新車販売をすべてゼロエミッション車（ZEV）にしたとしても、それまでに販売した10億台以上の保有車は脱炭素化から取り残されたままです。すなわち、炭素中立社会を実現するには、既販の保有車にも脱炭素技術を提供することが不可欠です。再生可能エネルギー由来の燃料である合成燃料（eFuel）は、非ZEVを脱炭素化する最も有力なソリューションです。

eFuelは、再生可能エネルギー（再エネ）の有効活用という点からも期待されています。モビリティの電動化が進んでいる地域でも、すべての電気を再エネでまかなっているわけではありません。むしろ、そのような地域ほど再エネは不足しています。再エネは地球の僻地にこそ多く、そこから運んでくる必要があります。電気は蓄えることができず、送電線ではコストが天文学的になります。そこで、再エネの豊富な地域でそれを液体や気体のeFuelに変換して（PowertoX）、運搬する手法が有力になります。Porscheが南米チリで進めているプロジェクトはまさにこのような発想からスタートしています。

フォーインは2020年1月に『eFuel普及の可能性とインパクト』という調査資料を発刊しました。それから3年が経過し、eFuelの社会的認知度も高まる一方で、いろいろな課題や欠点を挙げる報告も目立つようになってきました。本書では、これらの多角的な視点を踏まえ、eFuelの現在地と将来展望を改めて整理し直すことを企図しています。

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