Woven City、Arene開発、OTA製品刷新等デジタル技術を駆使して顧客主体でモビリティを再定義

トヨタは2020年3月にソフトウェアファーストの考え方をクルマづくりに取り入れると宣言しました。CASEによる技術革新が進む中、既存の自動車メーカーだけでなく、新規参入企業との競争も本格化しています。量産化の壁を越えたTeslaや水平分業型のビジネスモデルを志向するAppleは、ソフトウェア領域に強くゲームチェンジャーになり得えます。トヨタはこれまで、参入障壁の高い複雑な機械を、品質を確保しながら大量に生産することで優位な立場を築いてきましたが、これからは従来の強みを活かしつつ、クルマの枠にとらわれないモビリティカンパニーに生まれ変わる準備をしています。

トヨタの豊田章男社長が「100年に一度の大変革の時代を迎えている」と語ったのは2017年のことです。続けて「私たちトヨタには、もっといいクルマをつくりたい、『愛』のつくモビリティをつくり続けたい、未来のモビリティ社会を今よりもっとよくしたいという志がある」とも語っています。その後のトヨタの動向を振り返ると、2017年の豊田社長の発言に沿った新たな構想が発表されてきたことがわかります。トヨタは2018年にモビリティカンパニーへのフルモデルチェンジを宣言し、2020年1月にWovenCity構想を発表しました。クルマについては2018年1月にAutono-MaaS専用EVのe-PaletteをCESに出展し、2019年10月に名前に「愛」のつくコンセプトカーLQを公表しました（LQのLはBeLovedのL）。これらの構想は、今後10年間で本格的に具体化され、社会に実装されることが予想されます。

『トヨタの2030年モビリティ革命』は、主にCASEの各分野における最新動向のレポートに加え、そこに至るまでの経緯や狙いを分析することで、トヨタの今後10年間のモビリティ戦略を読み解きます。

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