コロナ後の生残りへモビリティバリューチェーンの獲得強化

2020年の年初から世界中で猛威を振るうコロナ禍は、自動車生産・販売の停止による減収減益という形で世界の乗用車業界に財務の面で大きなマイナスの影響を与えています。世界の主要乗用車メーカーは近年、継続的にCASEへの対応に向けた巨額の投資資金を確保するため、生産・開発体制や人員の最適化、製品ラインの最適化、モジュール化などの事業の効率化に取り組んできました。今回のコロナ禍によりこれらの取り組みの一層の強化が求められますが、資金面で制約がある中でも将来の成長に向けた種まきが必要で、多くのメーカーは中期的な成長の軸として電動車に期待を寄せています。一方長期的には、自動車業界の収益源が、従来のメインストリームである自動車の製販事業と、移動にまつわるありとあらゆるサービスのバリューチェーンから収益の獲得を目指すモビリティ事業へ2極化することが想定され、世界の乗用車業界は中期・長期の両面において、成長の種の見極めが求められています。

当調査報告「世界乗用車メーカー年鑑2021」は、先進国・新興国の主要乗用車メーカーが、グローバルの事業戦略、生産、販売、調達、製品、提携、CASEなどの分野ごとに、成長に向けていかに取り組みを進めているかを解説しています。また特集では乗用車メーカー各社の事業戦略を多面的に比較・分析し、中期的と長期的な成長の方向性を展望しています。

当案内をご高覧頂き、昨今の厳しい経営環境下での生き残りに向けた事業戦略の策定などのための基礎資料として、ご採用賜りますようお願い申し上げます。